注意報や警報：気象予報士と天気のおはなし

● 注意報や警報の基準

災害の恐れのある気象の強さの目安として、気象台では各地域ごとに過去の災害の状況とその災害の関係を調査しています。
その目安が、注意報基準、警報基準と呼ばれるものです。
各地域ごとに作成するのは、気象現象強さとその地域の環境や、季節によっても災害にもいろいろな種類があるからです。

気象台では、都道府県の防災機関とも協議して、これらの基準を作成しています。
気象条件が、これら基準に達すると予想されている場合には注意報、警報が発表されます。
注意報、警報の基準は、各地の気象台や測候所で閲覧することができます。

● 海の予報・警報

海の上での船舶の安全な航行や、漁船の安全操業などを支援するためには、気象予報は必要不可欠なものです。

気象庁では海上の気象予報・警報、海面水温予報、波浪予報・警報、海流予報などを無線ファックス通信や、海上保安庁や漁業無線局から発表しています。
冬には、海氷の予報と情報も発表されています。

これら海の上での予報や警報は、世界中から収集して解析された船舶や気象衛星などの観測結果をもとに作成されています。

● 震度情報と津波情報

地震が発生した際の震度やその地震の情報は、津波予報実施官署から発表されています。

地震が発生すると、常時伝送されている各国の地震計のデータを速やかに解析して、震源やマグニチュードを決めて、各地の震度を発表します。
地震の震源が海底にある場合、津波が発生するおそれがあるので、そのような場合には津波警報や津波注意報を発表します。

テレビやラジオなどの報道機関以外にも、地上回線によるオンラインや、緊急防災情報ネットワークなどを通じて各防災機関などからも発表されています。日本以外の国で地震が起きた場合、津波がおきる恐れのある時にはハワイにある太平洋津波警報センター（ＰＴＷＣ）と連携をとりながら、津波予報を行っています。

また、日本海で発生すると予想される津波の情報を国外へも提供しています。

● 地球温暖化の影響

ご存知のように、気象現象上で地球温暖化の影響は各地でみられています。

北半球中高緯度の多くの地域では、地球温暖化が進んでいくと、強い降水現象が増加する可能性が高いとされています。

日本では、温暖化が進むと夏から秋にかけて降水量が全国的に増加し、また年毎の変動も大きくなるとされています。

地球温暖化の及ぼす台風への影響や関連性はまだ明らかになっておらず、現在研究が進められています。

地球温暖化が及ぼす気温の上昇は、度合いとしては年々の変動よりは小さいので、影響があるかどうかということを見極めるためには、今後数十年の長期にわたって観測することが重要です。
しかし、地球温暖化が進むと極度な高温が今後世界的に増える可能性が高く、2003年のヨーロッパの熱波のような気象には、地球温暖化が関係している可能性があると考えられています。